2025年度の温室効果ガス排出量は、2021年度と比較し43.1％減少しました。国内外の工場では、計画的に太陽光発電設備を導入する拠点や、再生可能エネルギー由来電力を利用する拠点を積極的に増やしました。また、各工場では、生産工程におけるエネルギー利用の効率化を図るため、高効率機器への更新や運転条件の見直し、排熱の回収などに取り組みました。このほかに、節水の徹底や漏水点検、老朽設備の更新による水資源の有効利用、リサイクル材料の利用拡大による金属・プラスチックの有効活用などに取り組みました。

環境目標2030の達成に向けて、引き続き、脱炭素社会への貢献として、事業活動およびバリューチェーンにおける温室効果ガス排出量の削減に取組みます。また、水・資源循環型社会や自然共生社会への貢献として、水資源、金属・プラスチックの有効活用を図っていきます。
温室効果ガス排出量削減目標は、2024年11月に「環境ビジョン2050」を一部改定し、脱炭素社会への貢献として、「バリューチェーン全体で温室効果ガス排出量ネットゼロを目指す」としました。気候移行計画を策定し、ネットゼロを目指すための具体的な施策を準備していく段階にあります。
これまで以上に省エネ活動を推進していくとともに、エネルギーの有効利用に努めていきます。また、太陽光発電などの再生可能エネルギー設備の導入や、実質的に再生可能エネルギーの創出になるような、購入電力への切り替え、燃料転換や熱の有効利用などを推進していきます。加えて、バーチャルPPA契約の活用により、再生可能エネルギーの調達手段の多様化を図っていきます。

当社グループでは、第三者検証により、環境データの信頼性向上に努めています。2025年度の温室効果ガス排出量（スコープ1,2,3）、エネルギー消費量、水使用量・排出量データについて、2026年7月に第三者検証を受審しました。なお、これらのデータは、2026年3月末現在の連結対象範囲にあわせて集計対象範囲（環境経営の対象範囲）を見直したうえで集計しています。

当社グループでは環境会計を導入し、環境保全コストとその効果を定量的に把握することで、効率的かつ効果的な環境活動に努めています。集計方法は環境省の「環境会計ガイドライン（2005年版）」を参考に、当社および国内グループ会社19社を対象としています。

2025年度の環境保全コストの費用額は33.1億円​、環境関連投資額は5億円でした。