※1従業員数は、各年3月末時点の就業人員数（雇用契約のある労働者、非正規従業員・出向受入者含む。出向者は含まない。）を算出しています。なお、グループ従業員の男女別人数・比率は2023年度より開示しました。

※2雇用形態別従業員の人数は、2023年度より開示しました。なお、 非正規従業員は、再雇用、パート、定期従業員を指します。

※3国内グループ連結での管理職層数は、2023年度より開示しました。

※42022年度より開示しました。

※5労働協約に定められた除外対象者を含みます。

※2021年度より、算出方法を見直しました。（2020年度以前：年度内退職者数÷年度初日在籍者数、2021年度以降：年度内退職者数÷年度内在籍者数）

※調査対象について、各社直接作業者を含む範囲に拡大し、2023年度よりグループ連結での従業員エンゲージメントスコアを開示しました。

※1一部関係会社の出向受入者を含まない。

※2国内グループ連結は、2023年度より開示しました。

※32022年度より開示しました。

※各年6月1日現在。

※1正規従業員を対象に算出しています。

※22023年度より開示しました。

※正規従業員を対象に算出しています。年次定例休暇の付与日数は、勤続年数に応じて20日～最大25日付与（最大法定付与20日からさらに5日付与）しています。

※12022年度に開示見直しを行いました。2022年度以前については、「サステナビリティブック2023」の「育児休業取得者数（旧書式）」を参照ください。

※22023年度より、算出基準を「取得率=当該年度内に育休開始した人数÷出産者数」に見直し、2022年度実績は遡って修正しました。（2022年度以前は育休取得中人数で算出）
なお、産前産後休暇取得者は育休取得者に含みません。

※32023年度より、算出基準を「当該年度復職者の平均取得日数」に見直し、2022年度実績は遡って修正しました。（2022年度以前は育休取得者の平均取得日数で算出）

※4介護休業を1日以上取得した人数（前年度からの継続取得者は含まない。）

※12021年度は単体のみ実施。

※2当社グループでは、お取引先（調達先）様を、価値を共創する「パートナー」とお呼びしています。

※3単体を除く連結対象の国内グループ会社および海外グループ会社。

※42025年度より、これまでの対話を踏まえて重要項目を見極め、対象パートナーを絞り込んで対話を実施しています。

※1休業4日以上。

※2度数率＝（死傷者数/ 延べ実労働時間）×100万

※3集計対象範囲

※4私傷病は含まない。

※5業務請負は含まない。

※労働安全衛生に関してさまざまな教育・研修を実施しており、その受講者延べ人数を算出しています。